環境共生住宅について
－ 自然にやさしい住まい作り－

201-119 中嶋 類

住まい・まちづくりの分野において、次世代に引き渡せる持続可能な社会の構築を目標として総合的かつ効果的な環境問題への対処が求められている。住宅業界における環境負荷を減らすための具体的施策として掲げられたのが「環境共生住宅」と呼ばれる住宅である。この住宅の登場に際しては、地球温暖化、資源・エネルギー問題、日本の住宅寿命の短さなど、多くの諸問題が背景にあり、それらを住環境の面から解決していこうというものである。この住宅は以下の3つの目標を目指している。

1. 低環境負荷（ロー・インパクト）
2. 親自然性（ハイ・コンタクト）
3. 健康・快適性（ヘルス＆アメニティー）

3つの目標を達成するための施策としては、新エネルギーの導入、資源の有効活用、生態系への配慮、住宅の長期使用などがあげられる。1999年には認定制度もでき、曖昧だった環境共生住宅ということばに具体的な基準点を設けられた。この認定制度は環境商品開発の指標として十分役立つと考えられる。

環境共生住宅普及のための活動としては、主に環境共生住宅推進協議会が行っているシンポジウム、インターネットによる情報サービス提供、見学会や展示会の実施などがあげられる。また、建設省の環境共生住宅市街地モデル事業の創設、住宅金融公庫の環境共生貸付制度の拡充・強化などが実施され、環境共生住宅の建設を支援するしくみも充実してきている。特に市街地モデル事業は平成15年までに80ヶ所の住宅地を事業化し、成功例も多くでてきており着実に環境共生住宅の普及に寄与している。

科学技術の高度化によって引き起こされたエネルギー大量消費文明を反省し、環境共生という共通の理念と方法をもとにして循環型社会を構築していくことが我々の課題である。環境共生住宅はそのための一つの方策であり、十分に効果が期待されるものである。住まいという分野において人々が主体意識を持って環境保全が行われていくために、今後より一層の環境共生住宅の普及が望まれる。