ソニーの株価

	2001年	2002年	2003年	2004年	2005年	2006年
最高値	10340円	7460円	4670円	4710円	6040円	6200円
最安値	3960円	4070円	2720円	3550円	3660円	4340円

２００２年３月期決算と２００６年３月期決算の比較

売上高　　　　　　７兆５７８３億円　　⇒　　　７兆４７５４億円　　　　　　　　　　　

営業利益　　　　　　　１３４６億円　　⇒　　　　　１９１３億円

売上高営業利益率　　　　　　　１．８％　　⇒　　　　　　　２．６％

セグメント別売上高

エレクトロニクス　　　４兆７７２６億円　　⇒　　　４兆７６３６億円

営業利益　　　　　　　　－８２億円　　⇒　　　　　－３０９億円

売上高営業利益率　　　　　　－０．２％　　⇒　　　　　　－０．６％

＊エレクトロニクス部門は全体の売上の６３．７％

　　ゲーム　　　　　　　　９８６５億円　　⇒　　　　　９１８２億円

＊ソニーは２００６年３月期決算において金融部門の営業利益が１８８３億円と営業利益の大部分である

所在地別売上高

日本　　　　　　　２兆２４８１億円　　⇒　　　２兆１６８７億円

米国　　　　　　　２兆４６１５億円　　⇒　　　１兆９５７６億円

欧州　　　　　　　１兆６０９１億円　　⇒　　　１兆７１５７億円　　

その他　　　　　　１兆２５９５億円　　⇒　　　１兆６３３４億円

薄型テレビの世界シェア

液晶テレビ　　　１２％（世界３位）

プラズマテレビ　　３％

２００５年３月期決算（営業利益）

テレビ売上高　　９２９２億円　　前年比３．８％増（－２４０億円）

ビデオ売上高　１兆４５７億円　　前年比９．２％増（２５４億円　）

情報・通信　　　８２３４億円　　前年比６．７％減（１３０億円　）

２００６年３月期決算

テレビ売上高　　９３１４億円　　前年比０，２％増（－８９８億円）

ビデオ売上高　１兆２５９億円　　前年比１．９％減（７９３億円　）

情報・通信　　　８５４１億円　　前年比３．７％増（４５３億円　）

＊２００５年度には１３７７億円の構造改革費用を計上。主にブラウン管製造設備、建屋の減損、早期退職費用である。

２００６年度中間期決算において売上高は前期比９．７％増の３兆５９８４億円であったが、営業利益はノートパソコン用リチウムイオン電池の回収・交換に伴う関連費用計上、前年にはソニー厚生年金基金の代行返上益７３５億円が含まれていたため、前年比９０．９％減の６２億円であった。ただ持分法による投資利益が２２３億円の損失から１９７億円の利益となったため、当期純利益は前期比６０．２％増の３４０億円であった。セグメント別で見るとエレクトロニクス部門の営業利益が前期比３８４９％増の５５４億円であった。主な要因としてはテレビの売上の大幅増加である。液晶テレビの今期の売上販売台数の見通しは６００万台と前期の２８０万台を大幅に上回る見込みである。一方でゲーム部門はプレイステーション２の販売量低下やプレイステーション３の研究開発投資等により７０３億円の営業損失であった。